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フロンは、炭化水素の水素を塩素やフッ素で置換した化合物（CFC、HCFC、HFC）の総称で、このうち水素を含まないものをクロロフルオロカーボン（Chlorofluorocarbons; CFCs）と呼んでいる。

これらの物質は、化学的に安定で反応性が低く、ほとんど毒性を有しない。また揮発性や親油性などの特性を持っており、冷蔵庫などの冷媒、半導体などの精密な部品の洗浄剤、ウレタンフォームなどの発泡剤、スプレーの噴射剤などとして幅広く使用されてきた。

しかし、特定の種類のフロンは対流圏ではほとんど分解されずに成層圏に達し、そこで塩素を放出してオゾンを酸素原子に分解することがわかってきた。これがいわゆるオゾン層の破壊である。

こうした状況を受け、オゾン層の保護に関するウィーン条約やオゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書により規制が進められることとなった。国内でも、オゾン層保護法（1988）やフロン回収・破壊法（2001）などにより対策が進められている。

地球上のオゾン（O3）の大部分は成層圏に存在し、オゾン層と呼ばれている。オゾン層は太陽光に含まれる有害な紫外線の大部分を吸収し地球上の生物を守っている。

このオゾン層が近年フロンなどの人工化学物質によって破壊されていることが明らかになってきた。

フロンは冷蔵庫、エアコンの冷媒、電子部品製造時の洗浄剤、スプレーの噴射剤などに使用されてきたが、使用後大気中に放出されると、対流圏では分解されず、成層圏に到達する。ここで太陽光により分解されるが、その際に生ずる塩素原子がオゾンを破壊する。フロンと同様にオゾンを破壊するものに消火剤用ハロン、洗剤用トリクロロエタン、それに四塩化炭素などがある。

オゾン層の破壊により増加する紫外線は長中波のUV-B（280〜320nm）で、エネルギー量は少ないが、白内障、皮膚ガンの増加、皮膚免疫機能の低下や、植物に対する成長阻害、葉の色素の形成阻害など、人や生物の健康に多大な悪影響を及ぼす。

オゾン層の保護の国際的枠組としては、ウィーン条約（1985）、モントリオール議定書（1987）が採択され、フロン類の製造使用の禁止・制限等が定められ、日本でもこれらに準拠してオゾン層保護法（1988）やフロン回収・破壊法（2001）が制定されている。